フリーランスとは？意味や働き方の種類・仕事内容をわかりやすく解説

「フリーランス」は年々急増する注目の働き方であり、会社員の人にとって転職以外の選択肢の一つにもなってきています。

しかし、組織に属さない個人の働き方＝フリーランス、という言葉の意味や種類は多岐に渡り「フリーランスって何？」「個人事業主と何が違うの？」「個人事業主・法人・副業・複業の違いは？」と困惑する人も多いのではないでしょうか？

本記事では、フリーランスを目指す上で必ず知っておきたい基礎知識である「フリーランスの言葉の意味や4つの働き方の種類」やそれぞれの「税法上の違い（税金・保険）」を図解多めでわかりやすく解説していきます。

フリーランスとは？

フリーランスの意味と定義

フリーランスとは、特定の企業や団体に所属せず個人として独立して仕事を請け負う働き方の呼称、です。

つまり、会社に雇用されないため、仕事内容・お金・場所・時間・休み、など全て「自分の意思決定」により仕事をする働き方となります。

フリーランスの語源

フリーランス（英：freelance/freelancer）の語源は、

「free（自由）＋lancer（槍騎兵）」

つまり自由の槍騎兵（＝自由の騎士）という意味なんです。

語源は中世ヨーロッパに遡り、当時の戦争で戦士を集めるために「組織に依存せず個別に契約をする戦士達」を集め戦力を強化していました。中世ヨーロッパの時代は、戦争や国の侵略も多く、王や貴族がその都度傭兵団と契約して軍隊を送り込む、という事が語源なんです。

フリーランスと間違えやすい用語

個人事業主との違い

フリーランスと個人事業主は良く間違われやすいですが、意味が違います。

フリーランスは「独立した個人の働き方」であるのに対し、個人事業主は「税法上で決められた区分」となります。

フリーランスに独立すると、必ず税金・社会保険など国の制度に加入することになります。そのため、「税金はいくら？」「社会保険はいくら？」など国や自治体が税金や社会保険を徴収する上で、あなたがどの分類になるのか？を振り分けられるのが税法上の区分という事です。

自営業との違い

自営業とは、自らが事業を営んでいる人の呼称です。

自らの事業を営む働き方として、実際に会社を設立し起業をしていたり、店舗や事務所を開設している場合もあります。そのため、飲食店・小売店舗・専門職業など幅広い働き方が該当します。

つまりは、

• フリーランス＝個人の働き方の呼称
• 個人事業主＝税法上の区分
• 自営業＝自らが事業を営む人の呼称

という意味合いになります。

その他

「フリーランス」という言葉のほかにも頻出する類似用語を紹介しておきます。

• 自由業
  企業や組織に雇用されず自由な時間・場所で好きな仕事をする働き方。開業医・弁護士・芸術家・著述家などが言われる場合が多いです。フリーランスと同じ働き方の呼称と理解すれば大丈夫です
• ノマドワーカー（英：nomado woker）
  nomado＝遊牧民/放浪者という言葉から来ています。遊牧民のように決まった場所に滞在せず自由な場所と時間で働く人と言います。
• SOHO（英：Small Office Home Office）
  会社員として企業のオフィスではなく、小さなオフィス・自宅を仕事場として働く人。フリーランスのほとんどは一人で仕事をするため、自宅（＝住んでいる家）を事務所代わりにする人が多いですね。
• インディペンデント・コントラクター（英：Independent contractor）
  自分の専門性を活かしプロジェクト単位で複数の仕事を請け負う人。略称でICなんて言ったり、海外ではfreelanceと同じく見たりすることがあります。

これらの言葉も「フリーランス」と同様に、働き方などを指す呼称になります。つまり、法令上の明確な定義がなく曖昧な言葉であるので、大事な点は「税法上はどの区分になるのか？」をしっかり確認しておきましょう。

フリーランスの4種類の働き方とは？

フリーランスには大きく4種類の働き方があります。

前述した、「税法上の区分」もこの種類ごとに分かれるため、確定申告や対象となる税金・保険も変わってきます。

フリーランスになる上で、自分がどの「働き方」になりどの「税法上の区分」になるかの基礎知識を身につけることは非常に重要です。

まずは全体像ですが、4種類の働き方別に下記のような違いがあります。

ひとつひとつ違いを見ていきましょう。

個人事業主フリーランス

個人事業主とは法人を設立せず個人で事業を営む人です。

税務署に開業届けを提出した事業を開始した時点で個人事業主になります。

項目	内容
区分	個人事業主
働き方	業務委託・準委託契約などで委託元である企業から業務を請け負い仕事をする。主に、自分の経験や技能を活かした専門性を武器にして仕事を行う
税金	所得税、住民税、個人事業税、消費税など
保険	国民健康保険、国民年金保険など

法人フリーランス（ひとり社長・マイクロ法人）

ひとり社長とは、会社を設立し一人で経営を営む会社経営者です。

ひとり経営者、ひとり会社、マイクロ法人などと呼ばれることもあります。先ほどの個人事業主フリーランスが「主体が個人」であるのに対し「事業は法人」であることが大きな違いです。

項目	内容
区分	法人/代表取締役
働き方	業務委託・準委託契約などで委託元である企業から、自分の設立した会社で業務を請け負い仕事をする。（契約名義が個人名ではなく法人名となる）主に、法人で行うサービスや商品を依頼主に提供する
税金	法人税、法人住民税、法人事業税など法人が対象となる税金。また源泉徴収として会社経営者側で徴収される
保険	健康保険組合or協会けんぽ、厚生年金保険など法人が該当する保険が対象 ※基本は雇用をしない一人経営を主とするため雇用保険・労災保険はない場合が多い

副業フリーランス

副業フリーランスは、会社員/公務員として本業をしながら副業も本格的にしているフリーランスです。

副業自体も本格的に実施しており、継続的・持続的な収入を得て個人事業主としての事業も営んでいる人です。つまり、「会社員の顔」と「個人事業主の顔」の2つを持っており、税法上も両方で処理がなされます

項目	内容
区分	個人/会社員or公務員 + 個人/個人事業主
働き方	基本は本業である会社員・公務員などの勤め先での仕事をメインに行う。本業以外の時間で業務委託・準委託契約などで業務を請け負い仕事をする。
税金	・本業側：会社側で源泉徴収 ・副業側：個人事業主としての所得税、住民税など
保険	・本業側：会社側の社会保険に加入 ・副業側：特になし

複業・兼業・パラレルワーカーフリーランス

複業フリーランスは、2つ以上の会社と雇用を結び、複数の仕事を行うフリーランスです。

本業以外で行う副業に対し、複業は本業を複数持っているというイメージです。パラレルワーカーなどと呼ばれることもあります

項目	内容
区分	個人/会社員（複数ある中でも主とするところ）
働き方	基本は本業である会社員・公務員などの勤め先での仕事をメインに行う。本業以外の時間で業務委託・準委託契約などで業務を請け負い仕事をする。
税金	会社側：各雇用される会社による
保険	会社側：各雇用される会社による

フリーランスの仕事内容とは？

フリーランスには様々な働き方があります。

フリーランスで活躍する主な職種を4つの区分別に解説していきます。

フリーランスの仕事を職種別に年収・求められるスキルを知りたい方は【≫フリーランスの仕事28選】も一緒にご覧ください。

IT・Webエンジニア系

フリーランスエンジニアの職種は多岐に渡ります。

フリーランスエンジニアについて深く知りたい方は【≫稼げるフリーランスエンジニアになるには？】も一緒にご覧ください。

プログラマー（PG）

Java/PHP/Pythonなどのプログラミング言語を用いて、クライアントが要望するシステム開発構築を行う職業です。システムエンジニア（SE）の仕様書をもとに、要件を充足するプログラムのコーディングをすることが仕事です。

システムエンジニア（SE）

システムエンジニアはシステム開発における中核的の存在です。クライアントの要望に合わせ、システム設計やシステム要件定義、システム動作確認などを行います。

アプリケーションエンジニア

システムで使用するアプリケーションのシステム設計・プログラミング・動作テストを行う業務です。アプリ開発は多岐に渡り、業務系、Web系、スマホ系に分かれます。

エンベデッドエンジニア（組み込みエンジニア）

家電製品やIoT技術などで製品を実際に動かす組み込みシステムを開発をする業務です。製品の企画、システム設計・HW/SWの設計、プログラミング、動作テストなどを行います。

Webエンジニア（フロントエンド・バックエンド）

Web上のシステム・アプリケーションの設計・開発を行う業務です。Webサイト制作、Webアプリ、Webサービスなど多岐に渡る職種があります。

インフラエンジニア（サーバーサイドエンジニア・ネットワークエンジニア）

サーバーサイドエンジニアは主にサーバーの設）計・構築・管理を行います。一方で、ネットワークエンジニアはネットワークの設計・構築・保守運営業務になります。

データサイエンティスト

様々な場面で膨大なデータを収集・整理・分析・可視化する業務です。分析結果をもとに企業課題の解決や現状業務の改善案などを掲示します。

PMO（プロジェクトマネジメントオフィス）

プロジェクトの管理統制の役割をし、PMの手助けをする役割です。PMがプロジェクト全体の指揮官に対し、PMOはあくまで補佐的な位置づけであり、支援型・管理型・指揮型に役割責任が更に別れ案件単価が異なってきます

プロジェクトマネージャー・リーダー（PM・PL）

プロジェクトマネージャーはシステム設計・開発におけるプロジェクト全体の指揮官の役割です。プロジェクト全体を成功に導くために、統制力や課題発見力、マネジメントコミュニケーションなどが求められます。

ビジネスコンサルタント系

フリーコンサルタントとしての働き方や職種は戦略系・人事/組織系・金融系・業務/IT系など幅広く存在します。

他職種と比べると専門性も高く難易度があがりますが、その分高単価案件を狙う事も可能な職種です。

フリーコンサルについて深く知りたい方は【≫フリーコンサルタントになるには？】も一緒にご覧ください。

戦略コンサルタント

全社戦略、中期経営策定、事業戦略、新規事業など経営アジェンダに対する最上流かつ最高難度の戦略プロフェッショナルです。難易度の高い案件が多くあります。

ITコンサルタント

IT戦略、グランドデザイン、ロードマップ策定などIT上位戦略から下流まで経営課題の解決を主眼に置いたコンサルタントです。

PMOコンサルタント

プロジェクトの中枢となる重要な役割がPMOです。特にシステム導入系のPMOはフリーランスで活躍できる機会が多く、戦略系と比べるとゆるく継続性がある特徴があります。（戦略系が程よく仕事量一方で、PMOをあえて選ぶ人は多くいます）

パッケージ導入コンサルタント（SAPコンサルなど）

システム導入をするコンサルタントです。システムにはERP,CRM,SCMなどがあり、SAPなどが代表的です。

その他（業務改善、マーケティング、キャリア、スポットコンサル、中小企業診断士など）

その他にも下記のようなコンサルタント職種があります。

• 業務改善(BPR）コンサルタント
  業務課題のヒアリングや可視化、改善案の提案などを行う業務改革のプロフェッショナル
• マーケティングコンサルタント
  Webマーケ、SEOマーケ、リスティング広告、SNSマーケなど幅広い分野のプロフェッショナル
• キャリアコンサルタント
  キャリア分析、キャリア形成における相談、転職アドバイスなどを行うプロフェッショナル
• 飲食コンサルタント
  飲食専門の経営コンサルタント。店舗運営、宣伝広告、在庫管理、社員管理、補助金など飲食業を運営する上でのアドバイスを行う
• 中小企業診断士
  経営コンサルタントの国家資格です。中小企業に対する経営分析やアドバイスを行い、セミナー/講師、補助金・助成金申請サポートなどを行う

クリエイティブ系

フリーランスの中でもエンジニアと同等規模で大きな市場が、クリエイティブ系の職種です。

Webデザイナー

主にWebサイトのデザイン設計を職種です。

Photoshop、Illustratorなどのデザインソフトを用いたり、HTMLやCSSといったマークアップ言語でWebサイトを構築したりします。

グラフィックデザイナー

グラフィックデザイナーは、紙媒体のデザイン（パンフ・チラシなど）やWebサイト上のコンテンツ制作を行う職種です。主に平面メディアを対象としています。

イラストレーター

イラストレーターはキャラクターや出版物の表紙・挿絵など商業イラストを描くことをメインとしています。グラフィックデザイナーがイラストを手掛けることも多く近年では違いは曖昧となっています。

フリーランスライター

フリーランスにはライターとして活躍する人も多くいます。

Webライター

Webライターは、コラム・エッセイ・レポート記事などWeb上のコンテンツの記事を執筆する職種です。

ブロガー

ブロガーはアフィリエイトやアドセンス広告を目的にブログ運営をして生計を立てる職種です。年収幅は人により大きく異なり年商数千万という人もいます。

フリーランスにどうやったらなれるのか？

フリーランスを目指す人へ。

フリーランスの意味や働き方を知ったところで、実際にフリーランスになるための必要な独立手順を見ていきましょう。

フリーランスになるためには、会社員とは全く異なる市場で働くため、それ相応の準備が必要です。

ステップごとの独立手順は別記事で完全解説しているので、気になる方は【≫フリーランスになるためには？必要な手続きと手順】をご覧ください。

ここでは、フリーランスを目指す上で最低限おさえておきたい5つの基礎知識を紹介します。

１．開業届の基礎知識

開業届とは、フリーランスとして事業を開始するために税務署に提出する書類です。正式名称は「個人事業の開業届出・廃業届出」と言います。

原則、事業開始の1カ月以内に提出をする必要があり、あなたがフリーランスとして働くことを税務署に報告する「義務」のため必ず提出しましょう。出し方・書き方にもコツがあるため【≫個人事業主フリーランスの開業届の出し方・書き方】をご覧ください。

２．確定申告の基礎知識

個人事業主フリーランスになると、あなたは「自分」で確定申告をする必要があります。

確定申告とは、1月1日～12月31日までの間で得た所得に対して税額を決め納税をする儀式のようなものです。確定申告をするためには、通年を通じて経費計上をするための仕訳や、年明けごろから確定申告書類の作成準備を行います。

フリーランス1年目の人は確定申告が心配だと思いますので、初心者向けに図解多めで解説している【≫フリーランスの確定申告の基礎知識】で詳細をご覧ください。

３．税金の基礎知識

税金のことがさっぱり、という方は【≫フリーランスの税金の基礎知識】で初心者向けに図解多めで解説しているのでご覧ください。税金を笑うものは税金に泣く、というくらい税金を知ることは大切です。

４．社会保険の基礎知識

健康保険と同じく、会社員からフリーランスになると、厚生年金から国民年金への切り替えが必要です。

健康保険から国民健康保険への切り替え

会社員から個人事業主フリーランスになると、健康保険から国民健康保険に切り替えが必要になります。

一方で、国民健康保険料は非常に高いため、いくつかの「抜け道」を見つけることが収入アップのポイントです。気になる方は、下記記事で【≫フリーランスの健康保険の基礎知識】を解説しているのでご覧ください。

厚生年金から国民年金への切り替え

フリーランスに案る際に注意すべきは「会社員よりも老後資金が月額6～9万円ほど少なくなる」ため、計画的な積立の知識が必要です。下記記事で、【→フリーランスの国民年金の基礎知識】を解説しているためご覧ください。

５．法人化（法人成り）の基礎知識

フリーランスとして働く上で「個人事業主」と「法人」のどちらの形態で事業を開始するかを決める必要があります。

一般的には個人事業主としてスタートする人がほとんどですが、人によっては会社設立をした方が税金が優遇されるケースもあるため、【≫個人事業主と法人の違い】で自分にあう形態を選定していきましょう。

なぜフリーランスは急増しているのか？

フリーランスを目指す人へ。

フリーランスになる前にフリーランスの市場や将来性を知っておきましょう。

フリーランスの人口規模

広義の「フリーランス」という働き方の全体市場を見ると2021年では労働人口の約24%、2025年の予測では33%（つまりは3人に1人がフリーランス）になると推計する事ができます。※2022年以降はフリーダッシュで推計

フリーランスの市場動向

フリーランスは市場の影響を受けやすい職種でもあるため、「将来、自分の専門分野の領域がどのようになっていくか？」を知る事は重要です。

フリーランスエンジニアの将来性

フリーランス市場が急増するのと同時に、日本は慢性的なIT人材不足になる事が想定されています。

経済産業省の調査(2019年3月)によると、2030年にはIT人材の不足数が最大で約79万人になるといわれています。

つまりは、フリーランスの増加×ITエンジニア人材不足により、今後は更にフリーランスエンジニアへの期待と需要は高まるという事です。

一方で、決して良い事だけではなく、悪い面もあるため、【≫フリーランスエンジニアはやめとけ！と言われる実態】をあわせてご覧ください。

フリーランスコンサルタントの将来性

コンサルティングサービス市場全体は年平均成長率7.8％であり、2025年には1兆2,551億円に達すると言われています。

つまりは、「フリーランスという働き方の急増」×「コンサルティングサービス市場の急増」が掛け合わさり、フリーコンサルとは更に期待が集まる市場であるという事です。

フリーランスはどうやって仕事を獲得するのか？

フリーランスエンジニアが案件を獲得する方法は大きく2種類あり、自分がどちらが適切かを決めておきましょう。

方法①フリーランスエージェントの活用

1つ目は、フリーランスエージェントを利用し案件獲得をする方法です。ほとんどの人は、この方法で案件獲得します。

契約主体はエンドクライアント↔エージェント間で結び、フリーランスはエージェントから発注を受ける形になります。（業務委託契約か再委託契約として業務貢献する）

まずは【≫おすすめフリーランスエージェント】で自分に合うエージェントを探しておきましょう。

方法②エージェントを使わず自らが直接案件獲得

自らの人脈やこれまでお付き合いのあるクライアントから直接案件を獲得する方法です。

難易度は高くなりますが、クライアントからの信頼を得ていれば、エージェントを使わず受注した方が収入UPにつながります。

エンドクライアントとフリーランスが直接契約を結ぶ形態となり、あなた（上図の真ん中）が更に業務委託契約として他フリーランスに発注する座組を作る応用にも対応できます。

フリーランスのメリット・デメリットとは？

さて、ここまでで8つの全てのステップを踏んだところで、フリーランスになる前にメリット・デメリットを見ておきましょう。

フリーランスになるメリット

収入が青天井的にアップする

会社員と比べると、フリーランスは収入アップできる人が多いです。理由としては、会社を介さずお金の流れが成立するため、手許の収入があがるからです。

また、固定給与の考えではないため、稼げる人は青天井的に収入が増加します。

自分の好きな仕事内容が選べる

フリーランスは自分のやりたい仕事を探し、案件獲得することができるため、会社のミッションや事業内容に縛られることがありません。

自由な時間・場所で働ける

フリーランスは働く場所・時間をすべて自分で決められる点もメリットです。

フリーランスになるデメリット

収入が不安定になりやすい

フリーランスコンサルの場合、会社員のような毎月の固定収入は約束されていません。

そのため、「案件が受注できない場合不安定な収入になるリスクがある」事はデメリットとなります。

内閣官房調査の「フリーランス実態調査」では、フリーランスとして働く上で一番の障壁は収入が少ない・安定しない、事であると言われており、フリーランスの働き方そのものの課題は健在です。

保険・年金制度の保証が浅くなる

フリーランスは会社員と比べ、健康保険や年金保険などもしもの時の保証や老後資金の積立てが悪くなってしまいます。

そのため、しっかりと老後のことも考えていくことが重要です。

未経験者・スキル不足は案件獲得が難しい

フリーランスは独立した個人の働き方であるため、会社員よりもシビアに専門性が問われます。

そのため、自分のやりたい分野で未経験の場合はフリーランスとしてやっていくためには極めて難しいと言えるのが実情です。

【まとめ】フリーランスとは個人の力を最大限に発揮できる仕事

最後にまとめです。

フリーランスとは、組織に属さない個人の働き方の呼称です。

そのため、組織に枠組みに捉われず個の力を最大限に発揮できる環境でもあるため、良くも悪くも市場はあなたを「個」として評価し対価を与えます。

言い方と変えると、うまくいけば「個」として会社員以上に収入ややりがいを手に入れる事ができますが、一方で上手くいかない場合は全ての責任や重圧が「個」であるあなたに向けられます。

だからこそ、フリーランス独立前は、フリーランスの市場を知り徹底した準備をする事で、市場で勝ち続けるフリーランスになることができるんです。

下記記事でフリーランスになるための独立ステップを完全解説しているため、戦略的な思考でフリーランスの準備をしていきましょう！

≫フリーランスになるためには？必要な準備と手続き